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雨中の柱筋ガス圧接強行!、それは〇階の柱。 ( No.353 )
日時: 2018年02月10日 22:48
名前: 目撃者A [ 返信 ]
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当工事は建設計画時の問題解決が長引き、着工が大幅に遅れた。そのため、全体工期は単純に圧縮され、当然躯体工事に費やせる期間も当初より短くなり、悪天候では出来ない(禁止されている)作業も管理者黙認の下で行われていた。
その内の一つが、鉄筋工事に於ける「ガス圧接」である。ガス圧接では、雨,雪,霧の中の作業を禁止している。(接合界面清浄性と自然冷却の阻害。)

しかし、当建物の工事ではそんな禁止事項などまるで無視(管理者は黙認)!、相当な降雨の中、ある階では平然と柱筋のガス圧接作業を強行していた。雨合羽を着た圧接工の頭上に手元工が傘まで差し掛けていたのを今でもハッキリと覚えている。引張試験(公的機関で実施)用のテストピースは(施工場所の柱からの抜き取りではなく)濡れない躯体屋内の床面で試験専用に作れば、それは母材破断(合格判定)になる筈である。が、しかし、実際のその柱筋継手部の強度は母材強度以上になっているのであろうか。非清浄接合界面、急冷(焼き入れ状態)など、ガス圧接継手の原理原則に反したこのような工事に対する信頼性は皆無と言っても過言ではない。実に恐ろしいことである!(他の階にも、梁筋にも、存在するかも知れない。) 




【ガス圧接継手の原理】
 鉄筋のガス圧接は、接合端面を突き合せて、圧力を加えながら、接合部を酸素・アセチレン炎で1200℃~1300℃ に加熱し、接合端面を溶かすことなく赤熱状態でふくらみを作り接合する工法です。
 突き合せた両端面の原子が接合面を跨いで拡散し、金属結合して一体化することにより接合されます。このため次の3つの条件が必要です。

(1) 加圧:両端面の原子間距離を近づけ、金属結合を促進させる。
(2) 加熱:変形抵抗を減じ、原子の動きを活発にする。
(3) 圧接時間:圧接端面の原子が全て金属結合する時間を確保する。


【ガス圧接継手の種類】
 ガス圧接継手の原理はすべて共通ですが、施工方法には5種類の工法があります。このうち、燃焼ガスにアセチレン・酸素の混合ガスを用いる工法が3種類、 天然ガス・酸素の混合ガスを用いた工法が2種類です。
アセチレン・酸素混合ガスを用いる工法には、①バーナー操作,加圧力の操作等を手動で操作する手動ガス圧接、②加圧力,アプセット量,バーナー操作,燃焼ガスの調整等をすべて自動で制御する自動ガス圧接、③手動ガス圧接でふくらみを形成後、ふくらみ部が赤熱状態の時に、ふくらみ部をせん断刃で除去する熱間押抜ガス圧接がありますが、現在施工されている工法の90%以上は、手動ガス圧接です


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Re: 雨中の柱筋ガス圧接強行!、それは〇階の柱。 ( No.354 )
日時: 2018年02月17日 13:09
名前: 目撃者A [ 返信 ]
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写真左:圧接部の外観検査による合否判定基準。

写真右:圧接面での破断写真。破断してはいけない部分で破断した場合、全ての作業は一旦停止して、原因の究明と対策を検討する。





ガス圧接を行った場合、圧接部の外観検査(上表の合否判定基準による検査)および、その繋ぎ部分の接続強度を確認するために「引張強度試験」または、「超音波探傷試験」を行います。基本的に超音波探傷試験は非破壊検査のため全数検査としますが、引張強度試験は破壊検査のため全てを検査することが出来ないので、一日あたりの圧接箇所数と施工者組数からロットを決め、1ロットあたり3本のテストピースを任意の位置から抜き取り、試験機で鉄筋が破断するまで緊張力をかけ、破断した時の力の大きさと破断位置から合否を判定します。

■引張強度試験による合否判定基準
(下記の全てを満たす場合に合格)
①破断した時の力は鋼材の規格数値を上回っていること。
②破断した位置は圧接面ではなく母材の位置であること。
(母材破断の必要性は、圧接面の強度が母材よりも上回っていることを確認するためです。)


Re: 雨中の柱筋ガス圧接強行!、それは〇階の柱。 ( No.380 )
日時: 2018年04月24日 20:46
名前: 目撃者A [ 返信 ]
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鉄筋工事の不完全施工を黙認するような管理下では(寧ろ指示していたのではないのか?)、

コンクリート打設後の型枠存置期間(および散水養生実施など)も規定通りになされていたのかどうか、大いに疑問である。

躯体コンクリートの各部位に多数存在する(幅0.3mm超の)ひび割れは、その疑問の答えとしか思えない。

突貫工事(手抜き、施工ミス、管理不在など)による躯体の品質低下は竣工時点で既に間違いなく存在していた。

建築基準法では地表面加速度300~400ガルの地震で即座に倒壊しないことを目標にしているが、先述内容の不完全施工による耐力低下分がどの程度なのか、と言うよりも、現在の保有耐力で本当に巨大地震(加速度1000ガル超の可能性も大)に耐えられるのかどうか、実際に起きてみなければ分からない。

しかし、本来なら無い筈のリスク(不完全施工による著しい耐力低下で法の最低基準すら満たさない個体が大地震に挑むリスク)をいい加減な企業から一方的に、消費者のみが負わされているのは紛れもない事実である



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